マッサージ店を開業するとき、最初に確かめておきたいのが「自分が行う施術に国家資格が必要かどうか」です。治療を目的としたあん摩・マッサージ・指圧は国家資格が必要ですが、リラクゼーションを目的としたもみほぐしなどは資格がなくても始められます。どちらで開業するかによって、届出も、名乗れる言葉も変わります。
この記事では、マッサージ店の開業に必要な資格と届出、開業スタイル別の費用の目安、開業までの流れを、自治体の案内や開業支援サービスの公開情報をもとにまとめました。
この記事でわかること
- 国家資格が必要な施術と、資格がなくてもできる施術の違い
- 施術所の開設届など、必要な届出
- 開業スタイル別（テナント・自宅・レンタルサロン・出張）の費用の目安
- マッサージ店の開業までの流れ
- 開業前に準備しておきたい予約・決済・集客
マッサージ店の開業に資格は必要？
国家資格が必要な施術
あん摩マッサージ指圧、はり・きゅうを仕事として行うには、それぞれ国家資格が必要です。マネーフォワード クラウドの解説では、養成施設で3年以上学び、国家試験に合格することが条件とされています。ぎっくり腰やねんざなど、治療を目的とした施術は、あん摩マッサージ指圧師の資格がなければ行えません。
資格がなくても始められる施術
リラクゼーションを目的としたもみほぐし、足つぼ、ボディケア、アロマトリートメントなどは、医療行為にあたらなければ国家資格は必要ないとされています。ただし、STORES Magazineの解説では、資格のないセラピストが行う施術は本来「マッサージ」と名乗ってはならないとされていると紹介されています。資格を持たずに開業する場合は、店名やメニュー名、広告で「マッサージ」「治療」「治る」といった言葉を使わないよう注意しましょう。
| 区分 | 資格 | 主な届出 |
|---|---|---|
| あん摩マッサージ指圧・はり・きゅう（治療目的） | 国家資格が必要 | 施術所の開設届（保健所）、開業届（税務署） |
| リラクゼーション（もみほぐし・足つぼ・ボディケアなど） | 国家資格は不要（民間資格は任意） | 開業届（税務署） |
マッサージ店の開業に必要な届出
施術所の開設届（国家資格で開業する場合）
大阪市の案内では、あん摩マッサージ指圧・はり・きゅう・柔道整復の施術所を開いたら、開設後10日以内に施術所の所在地を担当する保健所（区の保健福祉センター）へ開設届を出すとされています。主な添付書類は次のとおりです。
- 施術者の免許証の写し（原本を持参して照合）
- 本人確認書類
- 施術所の平面図（各室の名称・面積・寸法、ベッドや換気装置の場所を書いたもの）
- 施術所の周辺の見取図
届出の後に現地調査が行われます。施術室や待合室の広さなどの構造設備の基準があるため、物件を契約する前に保健所へ相談しておきましょう。くわしくは「施術所の開設届とは」でまとめています。
出張のみで開業する場合
店舗を持たず、出張だけで施術をする場合は、施術所の開設届ではなく、住所地の保健所へ出張施術業務の開始届を出すとされています（大阪市の案内。柔道整復には出張の届出制度はありません）。
税務署への届出
- 個人で始める場合は、開業から1か月以内に税務署へ開業届を出す
- 青色申告をするなら、開業から2か月以内に青色申告承認申請書を出す
マッサージ店の開業費用の目安
開業費用は、店舗の形で大きく変わります。STORES Magazineの解説では、開業スタイル別の初期費用の目安を次のように紹介しています。
| 開業スタイル | 初期費用の目安 |
|---|---|
| テナント（店舗を借りる） | 200万〜500万円 |
| 自宅サロン | 20万〜100万円 |
| レンタルサロン | 10万〜30万円 |
| 出張専門 | 5万〜20万円 |
マネーフォワード クラウドの解説では、施術用ベッド・椅子が5万〜10万円、施術用の家具が5万〜10万円、消耗品が約5万円といった備品の目安と、開業後3か月分のランニングコストを現金で用意しておくことが紹介されています。
日本政策金融公庫の「2025年度新規開業実態調査」（2025年12月公表）では、業種全体の開業費用は平均975万円、中央値600万円で、250万円未満が20.1%、250万〜500万円未満が21.7%と、500万円未満で開業した人が4割を超えています。資金調達額の平均は1,219万円で、そのうち自己資金は平均279万円（22.9%）でした。業種全体の数字ですが、資金計画を立てるときの参考になります。
マッサージ店の開業までの流れ
- 国家資格で開業するか、リラクゼーションで開業するかを決める
- 開業スタイル（テナント・自宅・レンタルサロン・出張）と、ターゲット・メニュー・料金を決める
- 開業資金を計算し、自己資金と融資の計画を立てる
- 物件を決め、国家資格で開業する場合は保健所に事前相談する
- 内装・備品・消耗品をそろえる
- 施術所の開設届（または出張施術の届出）と開業届を出す
- 予約・決済の仕組みを整え、集客を始めてオープンする
開業前に準備しておきたいこと
予約とキャッシュレス決済
マッサージ店は予約制のお店が多く、予約システムと決済をまとめておくと、受付と会計の手間が減ります。回数券やコースを販売する場合は、払い戻しの条件を決めておきましょう。サロン・治療院向けの決済サービスの選び方は「美容室・サロン・治療院のカード決済導入」でまとめています。
Airペイ（エアペイ）
- 月額費用・初期費用：0円
- 決済手数料：0.99%〜3.24%（決済方法による）
- カードリーダー：無償貸与（iPad・iPhoneは別途必要）
- 対応する決済ブランド：92種
※2026年10月時点の公式サイトの情報です。最新の条件は公式サイトでご確認ください。
Square（スクエア）
- 月額費用：0円（フリープラン）
- 対面の決済手数料：2.5%〜
- カードリーダー：Square リーダー（第2世代）4,980円
- 入金：みずほ銀行・三井住友銀行なら翌営業日
※2026年10月時点の公式サイトの情報です。最新の条件は公式サイトでご確認ください。
集客の準備
マッサージ店は「近くのマッサージ」「駅名＋もみほぐし」のように、場所で検索して探されることが多い業種です。開業前からGoogleビジネスプロフィールを整え、メニュー・料金・予約方法がわかるホームページを用意しておきましょう。国家資格を持たずに開業する場合は、広告やプロフィールで医療的な効果をうたわないよう注意が必要です。
関連する開業記事は「整体院の開業資金と必要な準備」「鍼灸院の開業に必要なもの」「自宅サロンの開業に必要な資格・届出と費用の目安」でも紹介しています。
よくある質問
- 資格がなくてもマッサージ店を開業できますか？
-
リラクゼーションを目的としたもみほぐしやボディケアなどは、医療行為にあたらなければ国家資格がなくても始められます。ただし、治療を目的とした施術はあん摩マッサージ指圧師の国家資格が必要で、無資格の施術は「マッサージ」と名乗るべきではないとされています。
- 施術所の開設届はいつ出しますか？
-
国家資格で施術所を開く場合は、開設後10日以内に管轄の保健所へ出します（大阪市の案内）。物件を決める前に、保健所に図面を持って相談しておくと安心です。
- マッサージ店の開業費用はどれくらいですか？
-
STORES Magazineの目安では、テナントで200万〜500万円、自宅サロンで20万〜100万円、レンタルサロンで10万〜30万円、出張専門で5万〜20万円です。
- 出張だけで開業する場合も届出は必要ですか？
-
あん摩マッサージ指圧・はり・きゅうを出張だけで行う場合は、住所地の保健所へ出張施術業務の開始届を出すとされています（大阪市の案内）。自治体ごとに手続きを確認してください。
まとめ
マッサージ店の開業は、国家資格で治療院として開業するか、リラクゼーションとして開業するかで、届出も使える言葉も変わります。まずは自分の施術がどちらにあたるかを確かめ、開業スタイルと資金計画を決めていきましょう。
エアライフでは、サロン・治療院の開業や集客をサポートしています。Googleマップやホームページでの見つけてもらい方もお気軽にご相談ください。
※この記事は2026年11月時点の公開情報をもとにまとめています。届出の手続きや基準は自治体によって違います。最新の情報は管轄の保健所・税務署で確認してください。
参考：大阪市「施術所の開設等の手続き」（2026年1月）／マネーフォワード クラウド「マッサージ店を開業するには？」／STORES Magazine「リラクゼーションサロン開業完全ガイド」／日本政策金融公庫「2025年度新規開業実態調査」
