飲食店の人手不足はなぜ起きる？データで見る現状と、個人店・小さなお店ができる採用・定着対策

飲食店のオーナーさんから集客の相談を受けていると、「お客さんは来ているのに、人が足りなくて回せない」という声がとても多くなりました。集客がうまくいっても、お店を回す人がいなければ売上は伸ばせません。飲食店にとって人手不足は、集客と同じくらい大きな経営課題です。

この記事では、厚生労働省や帝国データバンクが公表しているデータをもとに飲食店の人手不足の現状と原因を整理します。そのうえで、個人店や数店舗規模のお店でも取り組める定着・省力化・採用の対策を、求人の出し方まで含めて解説します。

数字で見る飲食店の人手不足の現状

調理の仕事は2.26倍、接客の仕事は2.31倍

厚生労働省の「一般職業紹介状況（2026年9月分）」では、パートを含む常用の有効求人倍率が「飲食物調理従事者」で2.26倍、「接客・給仕職業従事者」で2.31倍でした。全職業の平均は1.08倍なので、飲食店の仕事は平均の2倍以上の求人倍率です。働きたい人1人に対して2件以上の求人があり、お店同士で人を取り合っている状態です。

飲食店の59.1%が「パート・アルバイトが足りない」

帝国データバンクの「人手不足に対する企業の動向調査（2026年4月）」では、非正社員が不足していると答えた企業の割合は、飲食店で59.1%でした。業種別では人材派遣・紹介業（60.0%）に次いで2番目に高い割合です。前年より6.2ポイント下がったものの、今も約6割のお店がパート・アルバイトの不足を感じています。

入れ替わりが激しい業界

厚生労働省の「雇用動向調査（2025年上半期）」では、宿泊業・飲食サービス業の一般労働者の入職率は12.1%、離職率は10.3%でした。全産業の入職率8.9%、離職率8.1%と比べると、人の出入りが多い業界だとわかります。採用しても辞めてしまい、また採用する、という繰り返しになりやすいのが飲食店の特徴です。

項目	宿泊業・飲食サービス業	全産業
入職率（一般労働者）	12.1%	8.9%
離職率（一般労働者）	10.3%	8.1%

飲食店でアルバイトが集まらない・辞めてしまう5つの原因

1. 学生や主婦など働き手の層が減っている
2. 他の業種との時給・条件の競争に負けている
3. 忙しい時間帯の負担が大きい
4. 教え方が決まっておらず、早く辞めてしまう
5. 求人が「張り紙」や昔のやり方のまま

1. 働き手の層が減っている

飲食店のアルバイトを支えてきた学生や主婦の数は、少子高齢化で減っています。さらにスキマ時間で働けるサービスが広がり、1つのお店に長く勤める人は少なくなっています。

2. 他の業種との競争に負けている

コンビニやドラッグストア、物流倉庫なども同じようにアルバイトを募集しています。時給だけでなく、土日の出勤や夜の勤務の有無で比べられると、飲食店は不利になりがちです。

3. 忙しい時間帯の負担が大きい

ランチやディナーのピークは、少ない人数で調理・配膳・会計をこなさなければなりません。人が足りないお店ほど1人の負担が大きくなり、それが辞める理由になります。

4. 教え方が決まっておらず、早く辞めてしまう

「見て覚えて」と言われても、新人はいつ何を覚えればいいかわかりません。最初の数日で失敗が続き、誰にも相談できないと、すぐに辞めてしまいます。

5. 求人が昔のやり方のまま

お店の入口に「アルバイト募集」の張り紙を出すだけでは、今の働き手には届きません。多くの人はスマートフォンで求人を探し、時給・シフト・お店の雰囲気を比べてから応募します。

人手不足がお店の経営に与える影響

• 営業時間を短くする、定休日を増やす
• 席数や予約を絞り、売上の上限が下がる
• 提供が遅れて口コミの評価が下がる
• オーナーや店長が休めず、体調や家族との時間に影響が出る

人が足りないと、お客さんが来ても受けきれません。提供が遅れたり、注文を取り違えたりすると、Googleマップなどの口コミにも影響します。せっかくの集客が人手不足で無駄になってしまうのは、飲食店にとって大きな損失です。

小さなお店でもできる人手不足対策

対策1：辞めないお店にする

まずは、今いるスタッフが辞めない環境づくりです。1人辞めるたびに、募集の手間と教える時間がかかります。

• 希望のシフトをできるだけ聞き、急な変更を減らす
• 最初の1週間・1か月で覚えることを紙にまとめる
• まかないや交通費など、小さくても続けやすい待遇を用意する
• 辞める人には理由を聞いて、次に生かす

対策2：少ない人数で回せるお店にする

人を増やせないなら、少ない人数で回せる仕組みに変えることも大切です。

• メニューを絞り、仕込みと調理の手間を減らす
• テーブル注文（タブレット・QRコード）を取り入れる
• キャッシュレス決済やセルフ会計で会計の手間を減らす
• 予約の受付をネットに切り替え、電話対応を減らす

最低賃金の引き上げと設備投資を一緒に行う場合は、厚生労働省の「業務改善助成金」が使えることがあります。対象となる設備や上限額、申請期間は年度ごとに決まるため、申請前に厚生労働省のページで最新の内容を確認してください。

対策3：働き方の幅を広げる

「週3日以上・1日5時間以上」のような条件を緩めると、応募できる人が増えます。

• 平日ランチだけ、週1日から、2〜3時間からなど短い勤務をつくる
• 主婦（主夫）・シニア・学生など、生活リズムに合わせた時間帯を用意する
• 洗い場・仕込みだけなど、仕事を分けて募集する
• 未経験でもできる仕事から始められることを伝える

対策4：求人の出し方を見直す

同じお店でも、求人の書き方と掲載する場所を変えるだけで応募の数が変わります。

• 時給だけでなく、1日の流れと忙しい時間帯を書く
• まかない・交通費・制服貸与など、細かい待遇も書く
• 店内やスタッフの写真を載せ、雰囲気を伝える
• 最初に覚える仕事と、教える人を書く
• 応募から面接までの流れを短く、わかりやすくする

求人原稿の書き方の例

• よくある書き方：「ホール・キッチンスタッフ募集。時給1,100円〜。未経験歓迎。」

• 見直した書き方：「お昼11時〜14時のホールスタッフです。日替わり定食が中心のお店で、注文はテーブルのタブレットで受けるため、覚えるのは配膳と片付けが中心です。最初の3日間は店長が横について教えます。週2日・1日3時間からOKで、まかない付き。お子さんの送り迎えに合わせた時間の相談もできます。」

採用活動の進め方

お店のタイプで変わる採用のポイント

同じ飲食店でも、業態によって応募する人が気にするポイントは違います。自店の働き方の特徴を、相手が知りたいことに合わせて伝えましょう。

居酒屋・バーなど夜営業のお店

夜の時間帯は学生やダブルワークの人が中心になります。終業時間と終電に間に合うか、深夜の時給の割増、まかないの有無を具体的に書くことが大切です。お酒の提供が多いお店では、「お酒の知識がなくても大丈夫」「ドリンクは作り方の表を見ながら作れる」など、未経験の不安を減らす一言が応募を後押しします。

カフェ・定食屋などランチ中心のお店

平日の昼間に働ける主婦（主夫）やシニアが中心になります。お子さんの送り迎えや家事に合わせた時間で働けること、急な休みにも対応できる体制があることを伝えると、応募しやすくなります。ランチのピークの時間帯だけの短時間勤務を用意すると、応募できる人の幅が広がります。

ラーメン店・テイクアウトなど少人数のお店

少人数で回すお店では、1人が抜けた影響が大きくなります。調理と接客の両方を任せるのか、どちらかに専念できるのかを書いておくと、ミスマッチを防げます。店主との距離が近いことは魅力にもなるため、店主の人柄やお店へのこだわりを写真や言葉で伝えると、共感した人からの応募につながります。

チェーン店・複数店舗のお店

店舗間のヘルプや異動があるかどうかは、応募する人が気にするポイントです。研修制度やマニュアルが整っていることは、未経験の人にとって安心材料になるため、求人にも具体的に書きましょう。正社員登用や店長への道があれば、長く働きたい人に響きます。

飲食店の採用でよくある失敗

時給だけで勝負しようとする

時給を上げることは効果がありますが、周りのお店も同じように上げていれば差はつきません。働きやすさ（シフトの融通、まかない、教え方）を具体的に書くほうが、選ばれる理由になることも多くあります。

応募の電話を受けられない

営業中に応募の電話が来ても、忙しくて出られないことがあります。応募をネットやLINEで受け付け、営業時間外にまとめて返信できるようにすると、取りこぼしが減ります。

面接で条件の話しかしない

応募してくれた人も、お店を選んでいる立場です。面接でお店の雰囲気や一緒に働く人を紹介し、質問に丁寧に答えると、採用後のミスマッチも減らせます。

飲食店の求人はどこに出すべき？

掲載先	費用	向いている採用
お店の張り紙・SNS	無料	常連さんや近所の人に知ってもらいたい
ハローワーク	無料	地元で長く働ける人を探したい
求人検索サービス（Indeedなど）	無料掲載あり・有料で上位表示	まずは費用をかけずに試したい
アルバイト・パート向けの求人サイト	有料	短期間で応募をたくさん集めたい
正社員向けの求人サイト	有料	店長候補・調理師など正社員を採りたい
地域の求人メディア	媒体による	通勤圏内の地元の人を採りたい

費用を抑えられる掲載先から始め、応募が足りない時間帯や急ぎの募集だけ有料の求人サイトを使う「二段構え」にすると、採用費を抑えやすくなります。

よくある質問

飲食店のアルバイトが集まらないのはなぜですか？

飲食店の仕事は求人倍率が2倍を超えており、お店同士で人を取り合っています。時給以外の条件（シフトの融通、まかない、教え方）が求人に書かれていないと、比べたときに選ばれにくくなります。

張り紙だけで採用するのは難しいですか？

張り紙は常連さんや近所の人には届きますが、それ以外の人には見てもらえません。無料で掲載できる求人検索サービスなどと組み合わせると、応募の入口が広がります。

小さなお店でも使える助成金はありますか？

最低賃金の引き上げと設備投資を行う場合は、厚生労働省の「業務改善助成金」が対象になることがあります。要件や上限額、申請期間は年度ごとに変わるため、厚生労働省のページで最新の内容を確認してください。

すぐ辞めてしまうアルバイトを減らすには？

最初の1週間・1か月で覚えることを決め、教える担当を決めておくことが効果的です。困ったときに相談できる人がいるだけでも、早期の離職は減らせます。

正社員の店長候補を採用したいときは？

正社員の募集では、給与だけでなく休日数、将来のキャリア（店長・独立支援など）、労働時間の実態を具体的に書くことが大切です。アルバイト向けとは別に、正社員向けの掲載先を選びます。

飲食店の採用、エアライフに無料で相談できます

エアライフでは、飲食店の採用について無料でご相談をお受けしています。足りない時間帯や仕事内容、エリアをお聞きしたうえで、どこに求人を出すのがよいかを一緒に考え、求人原稿の作成までお手伝いします。集客のご相談とあわせて「お客さんは来るのに人が足りない」という段階でもかまいません。全国からのご相談に対応しています。

あわせて読みたい

出典

• 厚生労働省「一般職業紹介状況（令和8年9月分）」
• 帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査（2026年4月）」（2026年5月19日）
• 厚生労働省「令和7年上半期雇用動向調査結果の概況」（2025年12月23日）
• 厚生労働省「業務改善助成金」